BISCUE e-Learning

学習する組織

当研究所では、Learning Organization(ラーニング・オーガニゼーション:学習する組織)に関する、国内外での研究をベースに、様々なソリューションをご提供しております。

学習する組織、コミュニティ、社会の構築に向けた当研究所の活動は、
・Learning Organization 構築セミナー
・Learning Organization提唱のための出版
・Communites of Practice実践のためのラーニング・ファシリテーター派遣
・チームラーニングのためのオンライン・ラーニング・ファシリテーション提供
・社内ラーニング・ファシリテーターの育成
のような形で進めております。

Learning Organization とは

皆で共有する組織のビジョンを達成するために、自ら学び、変革し、成長し続ける風土を持った組織。それが、Learning Organizationです。

1980年代、欧米では組織学習論が脚光を浴び、“国際競争力を持った強い組織”をいかにして作るかが追求されてきました。

その後1990年、MIT(マサチューセッツ工科大学)Peter M. Senge教授による「The Fifth Discipline」が出版され、この頃から、Learning Organizationは実践フェーズに入ります。

米国労働省、ASTD(American Society for Training and Development:全米訓練開発協会)の共同報告書も出され、人材育成=国家競争力向上との視点から、多くの企業がLearning Organizationを研究、採用し、その後、Action Learningなど様々な形に発展してきました。

今、なぜ日本で

組織学習論が盛んに研究された1980年代、日本の産業は、世界市場で急速に力を付けていました。その秘密を探り、アレンジした上で取り込むことも研究の狙いの一つであり、成果は、その後の経済に克明に表れます。

一方、日本ではその逆の道を辿りました。欧米の研究者の目には、特異であり、強みの根源として映った「日本の経営、日本人の労働観(≒日本型の第1世代Learning Organization)」が、真価に気付かれぬまま、徐々に失われていきました。そして、その後に続いたのが、“The lost decade”です。

日本企業が国際競争の中で生き抜いて行くためには、かつて学ばれる対象であったこの“強さ”を、改めて会得しなくてはなりません。

とはいえ、労働環境や就労意識が変わった今、過去の企業風土に後戻りは難しいでしょう。

そこで、現在のビジネス社会に合わせた、いわば、「次世代型Learning Organization(ラーニング・オーガニゼーション)」を構築していく必要が出てくるのです。

Learning Organization が育つ土壌

組織の風土を変えるには多面的・長期的な努力が必要で、“こうすればできる”という、即効性のある手法はありません。

とはいえ、かつての日本には、明確にそれと意識することなく、いわば自然発生的なLearning Organizationが存在しました。現在も、この“学ぶ文化”の素地は色濃く残っており、企業活動とは離れたところでは、多くの勉強会が開催されています。

ここに、企業として、適切な一石を投じることができれば、それを核として、Learning Organizationが徐々に形作られ、育っていくことが期待できるでしょう。

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